太陽光発電 何でも情報


ソフトバンクが北海道にメガソーラ

2012年04月04日

ソフトバンクについてはこのブログで数回書いた。今年3月5日記事「ソフトバンクのメガソーラー」では、全国へのメガソーラー建設が発表されてから約1年の雌伏の後に最初のメガソーラー建設が発表された、という話題だった。また3月12日記事「ソフトバンクがモンゴル砂漠で太陽光発電」では、その表題のとおりのメガソーラー建設についての話題だった。さて今日の話題は、同社のお得意なスケールの大きな話だ。共同通信の47サイトの4月4日記事「北海道に国内最大メガソーラー ソフトバンクが建設計画」からその一部を引用する。

ソフトバンクが北海道苫小牧市の東部に大規模太陽光発電施設(メガソーラー)の建設を計画していることが4日、分かった。出力は少なくとも20万キロワット級になるとみられ、実現すれば国内では最大、世界でも有数の規模になる。
...
関係者によると、ソフトバンクの子会社「SBエナジー」(東京)が、北海道電力と買い取りについて協議中という。(C)共同通信

ソフトバンクが北海道苫小牧市に計画しているメガソーラーの出力は、メガもメガ、20万キロワット、つまり200メガワットだ。1メガワットでメガソーラーと言えるので、その規模は大変な規模だ。出力200メガワットというと、国内ではもちろん最大で、世界レベルでもほとんどトップだろう。

ここで、同メガソーラーの売上を試算してみよう。(桁が多いので位を間違えそう。。。)まず年間発電量。出力が20万キロワットだから、通常の地域なら年間発電量は2億キロワット時程度だ。しかし積雪は、同市は北海道としては少ないようだがやはり積雪有りなので、年間発電量をとりあえず1億8000万キロワット時とする。

次に売電単価はまだ決まっていないが、とりあえず1キロワットあたり35円とする。掛け算をすると、年間の売電額はなんと、63億円となる。いやはや、大きいことは巨大な利益を生み出すのだ。

次に、同メガソーラーの建設費を試算してみる。出力が数十キロワットのメガソーラーなら、1キロワットあたりの建設費は今は30万円程度に下がった。厳しいビジネスのソフトバンクだから、これを恐らく26万円程度にたたくだろう。しかし積雪対策が必要なので少しアップのはず。とりあえず、1キロワット当たりの建設単価を28万円とする。すると、出力は20万キロワットだから、建設費はなんと560億円にも達する。しかし売電額から、この建設費は9年弱で元が取れ、10年目からは年に63億円も稼ぐのだ。

いやはや、ビジネスというのは大きければ大きいほど効率良く利益を上げられる、という当たり前の試算結果となった。

再生エネルギー普及のための規制・制度改革

2012年04月03日

毎日新聞サイトの3月30日記事「再生エネルギー:普及へ規制・制度改革100項目」から一部を引用する。

政府は29日、再生エネルギーの普及などに向けた約100項目の規制・制度改革メニューを決定、公表した。規制緩和で再生エネの立地を促し、原発のかわりの電力を確保、今夏以降の電力不足対策に役立てる。政府の「エネルギー・環境会議」と「行政刷新会議」が関係省庁と調整して策定した。即効性を重視し、政省令の改正や運用変更で対応できる対策が多く、一部は既に実施している。

太陽光発電については、大規模発電所(メガソーラー)の普及に向け、敷地の緑地規制を撤廃する。現在は工場扱いのため、工場立地法に基づいて敷地の25%を緑地とする必要がある。また、工場の屋根などに太陽光パネルを設置する際の建築確認手続きも撤廃し、屋根を発電事業者に貸す「屋根貸しビジネス」を後押しする。

地熱発電も、適地が多い国立・国定公園内での設置基準を緩和。公園内でも一部で垂直に掘ることを認め、世界有数の地熱エネルギーを有効活用する。

風力発電施設は、高層ビル並みに厳しい構造審査を簡素化する。小水力発電所建設時の許可手続きも簡素化。農業用水を使った発電は許可制から届け出制に切り替え、エネルギーの「地産・地消」化を進める。再生エネを電力各社の送電網に接続する手続きも簡素化。ビルなどで非常用発電機代わりにリチウムイオン電池を設置できるようにし、電池市場の拡大につなげる。(C)毎日新聞

政府は3月29日、再生エネルギーの普及のため、規制・制度改革を発表した。その項目は103項目ある。

このブログのメインテーマである太陽光発電関連では、次の項目だ。
(1)敷地の緑地規制の撤廃。今までは工場立地法により25%の緑地が必要だった。

(2)工場の屋根などに太陽光パネルを設置する際の建築確認手続きを撤廃。屋根を太陽光発電業者に貸すビジネスの促進。

太陽光発電以外では次のとおりだ。
(A)地熱発電では国立・国定公園内での垂直掘も可となった。

(B)風力発電は厳しい構造審査を簡素化。

(C)小水力発電所の許可手続きを簡素化。また農業用水を使った発電は許可制から届出制に変更。

(D)再生エネルギーの送電網接続の手続きを簡素化。

(E)ビルなどの非常発電機の代わりにリチウムイオン電池の設置を可。

この規制緩和の大元となる情報は、「規制・制度改革に関する分科会報告書(エネルギー)」(平成24年3月26日)にある。これは内閣府のホームページ中にある。この中で、全103項目が一覧になっている。

上記以外で目に付いた項目は次のとおりだ。(なお番号は同一覧中の項番である。)

(2)市街化調整区域における太陽光発電設備の付属施設の取扱いの明確化
太陽光発電設備(建築基準法上の建築物でないもの)の付属施設について、その用途、規模、配置や発電施設との不可分性等から主として当該付属施設の建築を目的とした開発行為に当たらないと開発許可権者が判断した際には、許可が不要であることを周知する。

(27)再生可能エネルギーが導入可能な耕作放棄地の区域情報の公開
耕作放棄地等への再生可能エネルギーの導入可能性について調査を実施し、農山漁村における再生可能エネルギーの発電適地マップを公表する。

(37)固定価格買取制度における買取条件の予見可能性の確保
「電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法」に基づく調達価格については、法律上毎年度定めることとなっているが、調達価格等算定委員会の意見も踏まえつつ、事業者が次年度以降の価格について予想を立てやすくなるような方法について検討し結論を得る。

(83)コンテナに収納される蓄電池の取扱いの明確化
太陽光発電以外の用途でも使用される蓄電池及び制御装置設備等を収納するコンテナのうち、人が内部に通常入らないなどの一定の要件を満たすものについて、建築物に該当せず、建築確認が不要である範囲を明確化した上で、その旨を技術的助言により周知する。

この中で興味深いのは(37)項だ。この7月から実施される全量買い取り制度の買い取り価格は現在、未決定だ。それでは太陽光発電事業者の事業見通しが不透明になり、なかなか事業を開始できない。それに対応する項目だろう。次年度以降の価格がわかれば、早急な事業開始が可能となり、そのメリットは大きいと思う。

太陽光発電の土地の賃料

2012年03月30日

自治体が太陽光発電ビジネス業者に太陽光発電用の土地を貸す場合、その賃料はどれくらいなのだろうか。当ブログの前回記事「佐賀市のメガソーラー」の佐賀市の場合、概算だが賃料は売電売上の4.5~5%となった。また他の自治体で、賃料は売電売上の3%という記事を見たことがある。まとめると、私の知っている範囲では、賃料は売電売上の3~5%ということになる。今日は別の事例を検討する。

読売新聞サイトの3月23日記事「太陽光発電施設建設へ民間に用地賃貸…広島・尾道市」から一部を引用する。

広島県尾道市は21日、太陽光発電施設の建設用地として、同市高須町の浄水場跡地(1万8700平方メートル)を民間事業者に賃貸する方針を明らかにした。4月に公募する。

太陽光や風力などの「再生可能エネルギー」による電気を対象に、電力会社に買い取りを義務づける特別措置法が7月に施行される。尾道市は、発電量が1000キロ・ワット時以上の「メガソーラー」など、太陽光発電施設の建設を促進。市有地と民有地の計7か所を候補地に挙げている。

市によると、このうち4か所では、土地を所有する企業などが、電気を買い取る中国電力と協議を進めているという。残る3か所のうち、浄水場跡地では、発電量700キロ・ワット時程度の施設を建てることができ、市は賃貸料を1平方メートル当たり年間100~200円とする予定。
...(C)読売新聞

尾道市の場合、場所の浄水池跡地の面積は1万8700平米で、出力は700キロワットとのことだ。先ずは売上から計算する。この出力から年間発電量を概算すると、尾道市は日照に恵まれていることから、75万キロワット時程度だろう。また7月からの売電単価は未決定だが、とりあえず35円/キロワット時とすると、年間の売電売上は2625万円となる。

一方土地の賃借料は、1平米当たり年100~200円とのことなので、真ん中の150円とすると、面積は1万8700平米だから、年間の賃借料は約280万円となる。

結論として、土地賃借料は売電売上の約11%となる。これは、今まで見てきた3~5%よりはるかに高い金額だ。ただビジネスの世界で考えれば、土地賃借料が売上の約1割という話は全然問題のない金額だろう。とはいえ、今後様々な事例を見てゆくが、この1割は恐らくトップクラスの賃料と予想する。

ところで上記計算のとおり、出力700キロワットの太陽光発電所では年間売り上げは2625万円にしかならない。ここから土地賃借料、設備の減価償却、職員給与、メンテナンス費用を差し引くと、結構厳しいビジネスのように感じる。やはり数十メガワットクラスの大規模でないと、大きな利益の出るビジネスにはならないのではないだろうか。

佐賀市のメガソーラー

2012年03月28日

朝日新聞サイトの3月23日佐賀版記事「川副にメガソーラー 今秋にも稼働」から一部を引用する。

住宅関連設備などを手がける北九州市の芝浦グループホールディングスが、佐賀市に出力1メガワットの大規模太陽光発電所(メガソーラー)を建設する。6月をめどに着工し、今秋をめどに稼働する予定。

市総合政策課によると、建設予定地は同市川副町の川副浄水場跡地(約1・7ヘクタール)。浄水場跡地は佐賀東部水道企業団が所有し、15年前に閉鎖されていた。市は約20~30年の期間で土地を貸し出す予定で、借地料は年間約200万円。約3600枚の太陽光パネルを設置する。
...
芝浦グループによると、佐賀県が国内の他地域と比べ日照条件が良いことなどから建設予定地として検討を続けてきたという。担当者は「条件に見合った用地が確保でき、佐賀市が太陽光発電事業の実施に協力的なので進出を決めた」としている。同グループは、年間の売電収入見込みを4千~4400万円程度(1メガワット)と試算する。
...(C)朝日新聞

佐賀市にもメガソーラーが建設される。建設するのは、九州で最近、メガソーラー建設を積極的に推進している芝浦グループホールディングスだ。もちろん、太陽光発電ビジネスとしての建設。ビジネスなので、6月着工・今秋稼動と、行動は速い。

このメガソーラーの出力は1メガワット。今となってはメガソーラーとしては非常に小さい。この出力を得るための太陽光パネルは3600枚とのことなので、1枚当たりの出力を計算すると、約0.28キロワットとなる。これは通常の太陽光パネルよりは出力が少し多い。ということは、面積が少し大きな太陽光パネルか、かなり高性能のパネルを使用しているのだろう。(恐らく前者と想像するが。)

このメガソーラーのための土地は1.7ヘクタールで、賃料は年約200万円だ。

一方このメガソーラーの収入は、まだ7月からの売電単価が決まっていないので明確ではないようだが、年4000~4400万円と見込んでいるようだ。年間出力は、引用記事には書かれていないが、出力1メガワット、つまり1000キロワットで日照の良い土地のようなので、とりあえず120万キロワット時、とする。そうすると、同社は売電単価を 33~ 37円/キロワット時と想定していることがわかる。巷のうわさでは売電単価は35円/キロワット時付近とのことなので、この見積り数字は合っているだろう。

そうなると、土地の賃料は、年間収入の4.5~5%となる。安過ぎるという賃料ではないだろう。安過ぎる賃料は市民の資産を不当に企業に還元することになるため計算してみた。

福井県坂井市のメガソーラー

2012年03月26日

福井新聞サイトの3月22日記事「三国に大規模太陽光発電所建設へ 北陸電力9月運転開始目指す」から一部を引用する。

北陸電力が福井県坂井市三国町新保に建設する大規模太陽光発電所(メガソーラー)「三国太陽光発電所」の建設工事の安全祈願式が22日、現地の建設予定地で行われた。北電の大規模な太陽光発電所建設は県内では初めて。26日に着工し、今年9月の運転開始を目指す。

北電によると、福井火力発電所に隣接する約4万平方メートルの敷地に縦1・5メートル、横0・99メートルの太陽光パネル4800枚を設置。発電出力は最大1千キロワット、年間発電量は約100万キロワット時を見込む。一般家庭約250軒分の年間使用電力量を賄え、年に約300トンの二酸化炭素を削減できるという。

また、敷地内には、太陽光発電の仕組みや特徴を紹介する鉄骨平屋建ての施設も建設する。
...
北電は、北陸3県の4カ所にメガソーラーを設置する計画。昨春から既に稼働している石川県志賀町と富山市の発電所に続き坂井市は3カ所目となる。来月には、石川県珠洲市でも着工する予定。(C)福井新聞

北陸電力の建設する3番目のメガソーラーの話題だ。このメガソーラーは福井県坂井市三国町に建設される。火力発電所の隣接地で、イメージ図では海に面している。

出力は1000キロワット、つまり1メガワットなので、メガソーラーとしては最小規模ということになる。

太陽光パネルのサイズは、1.5m×0.99mとのことなので、一般的なサイズの太陽光パネルだ。それを4800枚設置して1000キロワットの出力を得る。ということは、太陽光パネル1枚当たりの出力は計算すると、約0.21キロワットとなるので、この太陽光パネルは単結晶シリコン型と思われる。

年間発電量は約100万キロワット時とのことだが、この数字は出力1000キロワットから予想される数字に等しい。ということは、この場所の積雪は少なくはないと思われるので、積雪期以外の日照は意外に多いのかもしれない。

北陸電力は計4箇所、メガソーラーを建設予定で、最後の4番目は石川県珠洲市に来年建設予定、とのことだ。

電力会社はメガソーラーを建設する義務があるようだが、最近話題のメガソーラービジネス会社の出力数十メガワットに比べると大分小規模で、積極的にメガソーラーを建設する意欲に乏しいように感じられる。

太陽光発電の設置促進のための基金

2012年03月23日

中国新聞サイトの3月22日記事「6700戸に太陽光パネル貸与」から一部を引用する。

住宅向け太陽光発電パネルの普及を促すため、広島県が創設する県民参加型の基金の枠組み案がまとまった。県民の出資や金融機関の融資で92億円の基金をつくり、4年間で県内6700戸にパネルを貸与する形で設置。7月からの電力買い取り制度で売電し、設置費用などを返済する仕組みだ。県は早期の事業化を目指す。

環境省によると「100億円に迫る規模の基金で家庭用の太陽光発電を普及させていく取り組みは聞いたことがない」としている。

「おひさま基金」(仮称)に県が10億円を出し、県民や県内の投資家の出資で30億円を調達。金融機関から融資42億円を受ける。残る10億円はパネルの工事業者やメーカーの出資を見込む。運営事業者には県出資法人や民間企業を想定する。

パネル設置は一戸建て住宅が対象で、1戸当たり出力を4キロワットと見込む。設置に住宅所有者の自己負担はなく、電力会社に売電し、パネルの賃借料として毎月一定額を10年間、運営事業者に払う。運営事業者は工事業者などに設置費を支払い、利益が出れば配当を出す。

電力会社の買い取り価格は未定だが、1戸当たりの賃借料を月1万6千円とした場合、住宅所有者は15年程度で利益が出ると試算。県の配当受取額も10年後に11億1千万円を見込めるとし、施策で県民に還元する。

住宅所有者から支払いが滞る事態に備え、徴収業務や債権管理を信販会社に委託。資金を回収できないリスクも信販会社が負う。
...
7月施行の再生エネルギー特別措置法は太陽光などで発電した電力の全量買い取りを電力会社に義務化。買い取り費用は電気料金に転嫁される。パネルを設置できない個人や企業に不公平感があるとして、検討会が県民参加型の仕組みを検討していた。(C)中国新聞

広島県が太陽光発電設置の推進のためユニークな仕組みを考えた。大まかに言うと、92億円の基金を創設し、4年間で県内6700戸に太陽光パネルを貸与する。住民は設置費用の負担は無い。環境省によれば、このような100億円規模の基金は例がないそうだ。

概念図がわかりやすい。まず基金は、仮の名称を「おひさま基金」とする。基金総額は92億円だが、その内訳は次のとおりだ。
・県民、投資家:30億円
・金融機関:42億円
・広島県:10億円
・太陽光パネル工事業者/メーカー:10億円

太陽光発電設備を設置する家に設置のための負担はない。そしてその設備の賃借料として、毎月一定額を10年間、基金の運営事業者に支払う。太陽光発電の出力は4キロワットを想定している。毎月の支払い額は未決定だが、月1万6千円程度を見込んでいるようだ。支払うのは10年なので、合計支払額は192万円となる。この金額は、出力4キロワットの太陽光発電システムの価格としては現時点においては最低価格だろう。

設置住宅では売電収入が見込まれる。引用記事では「7月からの電力買い取り制度で売電」とある。これは重要なポイントだ。7月以降も、一般家庭の売電は電力会社の全量買い取りではなく今までどおり余剰分の買い取りと決まっている。それなのに7月からの新制度での買い取りと明記してあるのは、電力会社からみて基金の運営事業者が太陽光発電ビジネス事業者になっており、戸別ではなく全体としての契約になっているから、全量買い取りになる、と見てよいだろう。

全量買い取りであるらしいもうひとつの証拠は、引用記事中の「1戸当たりの賃借料を月1万6千円とした場合、住宅所有者は15年程度で利益が出ると試算」だ。10年間はこの賃料を払い、11年後からは賃料無しで売電収入が入るが、その後たった5年で元(192万円)が取れるとは、余剰電力買い取りではありえない。全量買い取りだから5年で可能なのだろう。

なお引用記事最後によればこの基金は、太陽光発電などの自然エネルギーによる電力買い取り資金は電力料金に上乗せされており、それでは太陽光パネルを設置できない個人・企業に不公平なので考えられた仕組み、とのことだ。そう、このブログでもこの不公平について何回か書いてきた。その不公平を少しでもなくそうとする今回のこの仕組みは評価できるが、まだ不公平は残っている。それは、今回の仕組みは戸建ての家が必要だからだ。アパート、マンション住まいに人はどうするか、別の仕組みが必要だろう。

 
QLOOK ANALYTICS